「追証なし」で仮想通貨のレバレッジ取引ができる取引所まとめ
引用元：ZaifのAirFXとは？（2018年4月26日取得）
仮想通貨取引所の中には、FX、先物取引、信用取引などの証拠金取引（レバレッジ取引）で含み損が拡大した場合に追加証拠金（追証）を請求しない取引所があります。
仮想通貨の情報サイトの中にはこの仕組みを正しく理解しておらず、「追証なしの取引所＝取引の結果損失が確定しても借金を負うことがなく、証拠金以上の損失が出ない」などと間違った紹介をしているところがありますが、追証なしの取引所の中にも利用者が借金を負ってしまう恐れのある取引所があります。
したがってこの記事では、「レバレッジをかけた取引をしても、利用者が借金を抱えることのない」取引所に注目し紹介していきます。
目次
「追証なし」の本当の意味
おすすめの取引所や取引方法を紹介する前に、追証の本当の意味について理解しておきましょう。
「追証なし」の意味については誤解されやすく、冒頭で紹介したように「追証なしの取引所なら、損失が確定しても借金を負わないからおすすめ！」と間違った紹介をしているサイトもあります。しかし追証制度の本来の意味とは「保有しているポジションの含み損が拡大し、証拠金の維持率が低下したときに、証拠金の追加入金を請求する制度」であり、つまり「追証」とは「追加請求される証拠金」のことです。
追証なしの取引所ではこの証拠金の追加請求が行われないのは確かですが、取引の結果、証拠金を超える損失が確定した場合に「損失分を取引所に返済する必要があるかどうか」は、追証のあるなしとは別に決められています。したがって追証がなければ必ずしも借金を負わない、というわけではありません。
例えばGMOコインは追証なしの取引所ですが、証拠金を上回る損失が出た場合にはその分が請求されるため、借金を負う恐れのある取引所です。このGMOコインの説明文が参考になるので紹介します。
仮想通貨FXのお取引におきましては、「追加証拠金」制度はございません。
お口座の証拠金維持率が100％を下回った場合、ロスカットアラートを通知させていただき、下記、証拠金維持率を下回った場合、自動ロスカットが執行されます。証拠金維持率は以下の通りです。
5倍：75％
15倍：80％
25倍：85％なお、ロスカットの執行により、お口座に不足金が発生した場合は、不足分を請求させていただきます。
不足金の詳細についてはこちらよりご確認ください。
https://support.coin.z.com/hc/ja/articles/115007705308–%E8%BF%BD%E8%A8%BC-%E3%81%AF%E7%99%BA%E7%94%9F%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%99%E3%81%8B-
引用元：「追証」は発生しますか。（2018年4月26日取得）
ここには「追証なし」ではあっても「お口座に不足金が発生した場合は、不足分を請求させていただきます。」と書かれています。つまり取引の結果、証拠金を上回る損失が確定すれば利用者に支払い請求されるわけです。
「レバレッジをかけた取引をしてみたいけど、借金を抱えるのは怖い…」という人は、単に「追証がない取引所」ではなく「追証がなく、そのうえ証拠金以上の損失が請求されない取引所」を探すべきなのです。
では、この条件に該当する取引所にはどのようなものがあるのかを紹介していきます。
証拠金以上の請求が行われない取引所まとめ
ZaifのAirFX
ZaifのAirFXでは最大25倍のレバレッジをかけることができ、さらに損失が発生しても証拠金を超える金額は請求されません。これは、AirFXではEPSという独自の仕組みを導入しているためです。EPSについて簡単に説明すると、含み益が大きい利用者と含み損が大きい利用者を両方とも強制決済することで、損益を相殺する仕組みです。公式サイトでは以下の通りに記載されています。
Zaifでは含み益を保有するポジションについて、相場の急変等でお預かりした証拠金以上の損失が発生する可能性のある他のポジションに相対し、強制決済を行うことがあります。
この仕組みをEPS（Early Profit Settlement)と呼び、全てのユーザーに対して追証を発生させないための仕組みとして組み込んでいます。
引用元：ZaifのAirFXとは？（2018年4月26日取得）
Zaifでは信用取引でもレバレッジをかけることが可能ですが、こちらの場合はEPSを導入していないため、証拠金を超える損失が発生した場合は超過分を返済するまで新規の取引や出金ができなくなってしまうのでお気をつけください。
ビットバンクトレードのBTCFX
最大20倍のレバレッジをかけられるビットバンクトレードも、証拠金を超える損失は請求されません。ビットバンクトレードでは利用者から徴収した手数料などを積み立てておき、利用者に損失が発生した際は、この資金を使って利用者の損失を肩代わりしてくれます。この制度をキャピタルゲインフィー（決済損失積立金）と呼び、これによって損失の請求なしを実現させています。
キャピタルゲインフィーとは、BTCFX®で取引された建玉のうち、反対売買、途中決済、期日決済などの決済時に利益が出た場合のみ、その利益に対する0.2%に相当する金額を当社が申し受けるものです。（損失が出た場合は、発生しません）。このキャピタルゲインフィーは、当社が相場急変時のロスカット時に被る当社の相場変動損失を防ぐためのもので、決済損失積立金として充当されます。
引用元：取引ルール（2018年4月26日取得）
BitMEXの全てのレバレッジ取引
海外取引所のBitMEXでは、なんと最大100倍ものレバレッジをかけることが可能です。少ない資金でもハイリターンな投資ができますが、もちろん損失発生時の金額も大きくなるため、ハイリスク-ハイリターンな取引といえます。
これだけのレバレッジをかけられるのに加えて、BitMEXも証拠金を超える損失が発生しても利用者への請求が行われません。これを可能にしているのは「保険基金」と「レバレッジの自動解消」という仕組みです。これらの仕組みについて詳しく紹介したいのですが、恥ずかしながら公式サイトを読んだだけでは内容が理解できませんでした。。。みなさんも読んでみて、理解できたら教えてください。
要注意：「追証なし」だけど損失の請求がある取引所
ここからは、公式サイトに「追証なし」と書かれているものの、証拠金を超えた損失が発生すると利用者にその分が請求される取引所、または取引方法を紹介します。つまりここで紹介している取引所・取引方法を利用すると、取引結果によっては借金を抱えてしまう恐れがあるので気をつけましょう。
Zaifの信用取引
ZaifのAirFXでは証拠金を超える損失が発生しても証拠金超過分については利用者が支払う必要はありません。しかし信用取引の場合、証拠金を超過した分は、利用者の残高から徴収されます。それでも不足分を支払いきれない場合はマイナス残高となり、マイナスを解消するまで新規取引や出金ができなくなります。
相場の急変等で決済時に証拠金以上の損失が発生した場合には、お客様アカウントの残高から不足した金額を徴収することがあります。
また、お客様のアカウント残高がマイナスになった場合、不足分をご入金いただくまで該当通貨の取引及び出金ができなくなります。
引用元：Zaifの信用取引とは？（2018年4月26日取得）
FXと信用取引の違いについては別の記事でまとめているので、気になる人はご確認ください。
GMOコインの全てのレバレッジ取引
最初に説明した通り、GMOコインも公式サイトに「追証なし」と記載されていますが、証拠金を超える損失については利用者に請求されます。
仮想通貨FXのお取引におきましては、「追加証拠金」制度はございません。
お口座の証拠金維持率が100％を下回った場合、ロスカットアラートを通知させていただき、下記、証拠金維持率を下回った場合、自動ロスカットが執行されます。証拠金維持率は以下の通りです。
5倍：75％
15倍：80％
25倍：85％なお、ロスカットの執行により、お口座に不足金が発生した場合は、不足分を請求させていただきます。
不足金の詳細についてはこちらよりご確認ください。
https://support.coin.z.com/hc/ja/articles/115007705308–%E8%BF%BD%E8%A8%BC-%E3%81%AF%E7%99%BA%E7%94%9F%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%99%E3%81%8B-
引用元：「追証」は発生しますか。（2018年4月26日取得）
みんなのビットコインの全てのレバレッジ取引
最後に注意してほしいのがみんなのビットコインです。この取引所については、多くの情報サイトで「証拠金以上の損失は請求されない」と紹介されていますが、みんなのビットコインに問い合わせてみたところ、2018年4月4日の時点で以下の通り「請求される」との回答を頂きました。
■残高以上の損失が出た場合の追加証拠金請求について
レバレッジ取引において残高以上の損失が出た場合には、損失分の請求をさせていただきます。弊社レバレッジ取引のロスカットルールは以下の通りになります。
- アラート通知：証拠金維持率が120％を下回った場合にメールで通知いたします。
- 自動ロスカット：証拠金維持率が110％を下回った場合、決済注文（成行）が発注されます。
※追加証拠金の差し入れ（ご入金）もしくは決済による証拠金維持率の引き上げが必要でございます。
もしかすると以前は損失の請求がされなかったため、多くの情報サイトで損失の請求がされないと紹介されているのかもしれません。ご利用の際にはお気をつけください。
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