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【最短翌日】早く口座開設できるネット証券会社まとめ!申し込みから株購入までの流れと、即日で口座開設できない理由を解説

公開年月日 : 2019/03/11 更新年月日 : 2019/03/20

テレビやインターネットで情報収集していると、「この会社の株はきっと上がる!」「今のうちに株を買っておきたい!」と思うことはないでしょうか。しかし、そのタイミングですぐに証券界口座を開設できなければチャンスを逃してしまいます。

本記事では、「1日でも早く証券口座を開設したい!」という人のために、口座開設スピードの早いネット証券会社を紹介します。最もスピーディーなSBI証券であれば、申込完了後の翌日から取引可能です。思い立ったが吉日。本記事を読んで自分にぴったりの証券会社を見つけて、申込してみましょう。

最短翌日!証券口座をすぐに開設できる証券会社

例えば大手総合証券会社の対面窓口であれば、即日で証券口座を開設できますが、平日しか営業していない、取引手数料がネット証券よりも圧倒的に高いなどの理由からあまりおすすめできないので、本記事では紹介していません。

また、ネット証券会社の口座開設ページに「最短5分で開設」など文言が見受けられますが、実際に取引を開始するにはその後に本人確認の書類の受取が必要です。どの証券会社もこれは同じなので、最低でも1日以上かかるので宣伝文句を真に受けないように注意しましょう。

【最短翌日】SBI証券:迷ったらコレでOK!人気No.1のネット証券口座

SBI証券の証券口座開設は業界最速で、口座開設は即日で取引開始は最短翌日から可能です。すぐにでも取引を始めたい人は、SBI証券を選ぶとよいでしょう。

  • ・SBI証券:最短翌日
  • ・楽天証券:最短2営業日
  • ・GMOクリック証券:最短4営業日
  • ・松井証券:最短4営業日

SBI証券をおすすめする理由は、口座開設のスピードだけではありません。SBIで取引できる金融商品は他社と比べても豊富で、国内株式(国内ETF、国内REIT、ETN、IPO含む)、投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア)の銘柄を売買できます。これだけのラインナップを揃えているのはSBI証券だけです。

さらに、SBI証券は取引手数料の安さもトップクラスです。一例として、国内株の取引手数料の比較表を見てみましょう。特に、約定金額100万円以上のとき、手数料は3位をキープしています。また、アクティブプランを選べば、10万円までの約定金額で手数料は無料になり、ネット証券で最も手数料の安い証券会社になります。

圧倒的な証券口座開設のスピードだけでなく、取引できる金融商品の豊富さ、トップクラスの取引手数料の安さを誇るSBI証券の証券口座開設数は、ネット証券の中でも納得のナンバーワン。

日本で最も選ばれているネット証券会社には、選ばれるだけの理由があります。SBI証券は、初めて証券口座を開設するすべての人におすすめ証券会社です。どの証券会社で口座を開くか迷ったら、SBI証券に決めるのが良いでしょう。

SBI証券に申し込む

【最短2営業日】楽天証券:楽天ポイントを貯めて使える

楽天証券は「クイック口座開設」を選ぶと、最短翌日に証券口座開設、最短2営業日後に取引を開始できます。口座開設のスピードはSBI証券に次ぐ早さです。

楽天証券を利用する上で最も大きなポイントは、口座開設や各種取引で楽天ポイントが貯まる点です。投資信託であれば保有しているだけでポイントが貯まり、また積立を楽天カードのクレジット決済にすることもできます。貯めたポイントは銘柄の購入にも使えます。

また、金融商品のラインナップもSBI証券に次いで豊富で、国内株式(ETF、REIT含む)、投資信託、外国株(米国、中国、アセアン、海外ETF)の銘柄を売買できます。取引手数料もSBIと同じ水準で、トップクラスの安さです。

普段から楽天カードでポイントを活用している人には、楽天証券がおすすめです。

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【最短4営業日】GMOクリック証券:国内株の取引手数料はトップクラスの安さ

SBI証券、楽天証券に次いで口座開設の早い、GMOクリック証券。取引開始までは最短4営業日かかりますが、口座開設の申込みは最短1分で終わります。

GMOクリック証券は、金融商品のラインナップこそSBI証券や楽天証券に劣りますが、国内株取引の手数料の安さではこの2社を凌駕します。現物取引も信用取引も含めて、国内株中心の取引を検討しているなら、GMOクリック証券を選ぶのも良いでしょう。

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【最短4営業日】松井証券:国内株の少額取引は手数料無料

GMOクリック証券と同じ最短4営業日で取引できる松井証券。口座開設の申込みは、最短5分で終了します。

松井証券の一番の魅力は、現物取引も信用取引も含めて、10万円以下の取引で手数料が無料になる点です。デイトレーダーのように1日に何度も取引したい人、特に少額取引を検討している場合は、松井証券がよいでしょう。

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証券会社で証券口座を開設する方法と手順

証券会社HPで口座開設の申込みをしよう

ネット証券会社でも郵送で口座開設申込書を取り寄せる必要がありましたが、最近はオンライン上で口座開設できるのが主流になりました。取引したい証券会社は決まったら、早速、公式HPにアクセスしてみましょう。HPには「口座開設はこちら」とわかりやすい表記があるはずなので、クリックしましょう。

個人情報を登録しよう

個人口座開設の入力画面が開いたら、必要事項を入力します。氏名、性別、住所、電話番号、メールアドレス、一般口座・特定口座の選択、NISA口座の選択、などです。間違いのないように記入しましょう。納税方法やNISA口座の選択については、「よくある質問」で解説します。

マイナンバーと本人確認書類をアップロードしよう

証券口座の開設には、マイナンバー確認書類と、本人確認書類が必要です。運転免許証やパスポートなど、本人の名前、住所、生年月日が明瞭に確認できる書類を用意しましょう。発行日や発行元が確認できない書類は基本的に受付できなので注意しましょう。マイナンバー確認書類と本人確認書類をそれぞれスマホのカメラで撮影して、申込みページにアップロードすればOKです。

証券会社の管理画面にログインして取引を開始しよう

口座開設の申込が正式に受理されると、証券会社から口座開設完了通知、取引に必要なIDやパスワード、などが郵送で届きます。これらの通知は、法律に基づき転送不要・簡易書留郵便で届きます。何らかの理由で受取による本人確認ができなかった場合は、証券口座を開設できないので注意しましょう。

会員ID、会員パスワードで会員画面にログインすれば、もう投資家の一人です。ここから投資生活を始めましょう。

即日で証券口座の開設/取引できないワケ

銀行や証券会社などがオンラインで本人確認する場合、本人確認書類の送付を受けてその住所に転送不要の書留郵便等の方法で書類を送付し、その受領をもって完了させる方法が適用されています。

これは、麻薬組織やテロリストなど犯罪組織への資金供給を断つための、マネーロンダリング資金洗浄対策の1つとして定められた「犯罪による収益の移転防止に関する法律」に則った方法で、基本的にはすべての証券会社がこのルールを遵守しています。

オンラインで本人確認書類などのアップロードができるようになって手続きは簡略化されましたが、転送不要郵便送付による本人確認にどうしても数日かかってしまいます。そのため、日本ではオンラインで即日に取引を開始することができません。

お得な証券会社の選び方

これまで、とりあえず最速で証券口座を開設する、という視点から証券会社を紹介してきました。ここでは一旦開設スピードのことは忘れて、今後の将来の投資活動を見据えた上で、どんな証券口座を選ぶのが好ましいかを考えてみましょう。

金融商品ラインナップの多い証券会社を選ぼう

証券会社の取り扱う金融商品には、通常の株取引以外にも、信用取引、外国株、IPO、投資信託、NISA、iDeCoなどがあります。当然、全ての証券会社が全ての商品を扱っているわけではありません。

まずは将来的に取引したい金融商品の取扱がある証券会社を選ぶべきでしょう。その際に、同じ金融商品でも取扱銘柄数が多さや、取引手数料が安さ、そのほか条件を比較して、少しでも有利な条件で取引できる証券会社を選びましょう。

もし、現時点で将来的に売買したい金融商品がわからない場合は、ラインナップの多い証券会社を選んでおくとよいでしょう。SBI証券や楽天証券は取引できる金融商品が多くて魅力的です。

証券会社 投資信託 債券 FX 先物・オプション NISA ジュニアNISA 詳細
松井証券株式会社
松井証券株式会社
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株式会社ライブスター証券
株式会社ライブスター証券
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GMOクリック証券株式会社
GMOクリック証券株式会社
株式会社SBI証券
株式会社SBI証券
カブドットコム証券株式会社
カブドットコム証券株式会社
マネックス証券株式会社
マネックス証券株式会社
SMBC日興証券株式会社
SMBC日興証券株式会社
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楽天証券株式会社
楽天証券株式会社
丸三証券株式会社
丸三証券株式会社
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取引手数料の安い証券会社を選ぼう

チリも積もれば山となる。1回の取引あたりの手数料の差はわずかでも、何十回、何百回と取引を繰り返すうちに、それは大きな負担となってしまいます。金銭的な負担や、心理的な負担をできるだけ軽くして投資に集中できるように、取引手数料の最も安い証券会社を選ぶのが良いでしょう。

取引手数料は、取引金額ごとに各証券会社が設定しています。例えば、取引金額が10万円の場合はA証券会社の取引手数料が最も安く、取引金額が100万円の場合はB証券会社の取引手数料が最も安いこともあります。自分の取引金額のレンジに合わせて、最も手数料の安い証券会社を選ぶのが良いでしょう。

国内株の現物取引を検討している人は「国内株の手数料比較ランキング」を、国内株の信用取引を検討している人は「国内株・信用取引の手数料比較ランキング」を、投資信託の売買を検討している人は「【完全版】「投資信託とは」から「おすすめ投資信託(ファンド)」まで、投信の全てがわかる完全ガイド」を参照してみてください。

証券会社の口座開設に関するよくある質問

口座開設にはお金がかかるか

証券会社の多くは、無料で証券口座を開設できます。大和証券など一部の証券会社では、口座の維持管理費が発生する場合がありますが、暮らしの達人で紹介する証券会社は、口座開設・口座維持ともに全て無料です。

そのため、多くの投資家は複数の証券口座を開設しています。証券会社によって、取引手数料や、金融商品のラインナップ、利用できるツール、メディアは異なります。各証券会社の強みを有効活用するためにも、証券口座を複数開設するのは有効な手段です。

口座開設に必要なものは何か

証券総合口座を開設するには、本人確認書類とマイナンバーが必要です。本人確認書類は、運転免許証や住民基本台帳、在留カード、特別永住者証明などが該当します。健康保険証や年金手帳など写真がない書類の場合は、2種類以上の提出が必要です。

また、証券口座で稼いだお金を出勤するために、証券口座の名義人と同じ名義の銀行口座の用意が必要です。特にネット証券の場合は、証券口座開設時に証券会社が運営する銀行口座を申込できるところが多いです。証券会社と提携しているので、通常の銀行口座よりお得に使えます。

内部者登録とは何か

上場会社の役員等、重大な内部情報を知っている会社関係者が、世間一般に未公開の情報を使って不当に利益を得る行為をインサイダー取引と言います。このインサイダー取引を防ぐために、証券会社は会社の内部情報に接触できる関係者を事前に登録しておくことが、法規制で義務付けられています。このことを内部者登録と言います。

申込時に選べる特定口座とは

証券口座の申込時に、口座の種類を「源泉徴収ありの特定口座」、「源泉徴収なしの特定口座」、「一般口座」の3つから一つを選択できます。「源泉徴収あり特定口座」を選ぶと、投資家の代わりに証券会社が1年間の利益・損失をまとめた年間取引報告書を作成した上で、税金を納めてくれます。「源泉徴収なしの特定口座」の場合は、年間取引報告書を作成してもらえますが、投資家自身が確定申告し税金を収め流必要があります。

「一般口座」の場合、利益・損益から税金を計算し、確定申告して納税するまで全て投資家が行う必要があります。初めて証券口座をつくるなら、「源泉徴収ありの特定口座」が最も手間がかからないのでおすすめです。

追加で申し込みできるNISA/つみたてNISAとは

NISAの正式名称は「少額投資非課税制度」です。株式投資や投資信託などで生まれた収益は、通常は約20%の課税対象ですが、NISA口座での取引は非課税になります。投資の限度額は毎年120万円までで、最長5年間、収益が非課税になります。

つみたてNISAは、収益が非課税になる点はNISAと同じです。しかし、取引できる金融商品は、一般的には積立式の投資信託のみです。投資の限度額は毎年40万円までと少額ですが、非課税の期間は最長20年と長いです。

節税対策としても魅力な制度ですが、NISA口座とつみたてNISA口座の併用はできませんので、運用スタイルを考えた上で、どちらかを選ぶと良いでしょう。

海外からの口座開設はできるか

基本的には一部の例外を除いて、日本国内に在住する人以外は証券口座を開設できません。

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外国株 国内株の取引手数料が安い IPOの実績が多い NISAの手数料が安い