【完全版】「投資信託とは」から「おすすめ投資信託（ファンド）」まで、投信の全てがわかる完全ガイド ～ 証券会社

「投資信託とは」から「おすすめファンド」まで、投信の全てがわかる完全ガイド

「おすすめ　投資信託」と検索すれば、それこそ有象無象にありとあらゆるおすすめ投資信託が出てきます。しかし、残念ながら万人にとってのおすすめの投資信託なんてものはありません。運用資産や運用期間、目標利回りを決めずして、どうしておすすめと言えるでしょうか！

ここでは、投資信託の知っておくべき基本的な内容や、運用目標別の投資信託の選び方など、他のサイトではあまり紹介していない内容を初心者向けに丁寧に説明します。本記事で紹介する内容を理解できれば、状況に応じて適切な投資信託を自分で選べる基礎力がつきます。応用力をつけたい人にとってもきっと役立つでしょう。長い記事ですが是非最後までご覧頂けると嬉しいです。

とはいえ読者の皆さんにとっても、投資信託とは一体なんなのかを細かく知るよりも、「とりあえず何を買ったら儲かるの？」というのが最も知りたい情報だと思います。それゆえに、最後までご覧くださいとは言っても、多くの方が、この文章のちょっと下にスクロールすると出てくる目次のボリュームを見ただけで「うわぁ…」と絶句すること間違いなしだと思います。

そこで、「御託はいいからさっさとおすすめを教えてね！」という人は「QUICKファンドスコアで比較する投資クラス別のおすすめ銘柄」に飛んでください。すぐにおすすめ銘柄を知ることができます。

投資信託とは

投資信託とは、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用のプロであるファンドマネージャーが株式や債券などに投資して運用し、その運用成果を投資家それぞれの投資額に応じて分配する仕組みの金融商品のことです。日本国内で売買できる投資信託は6,000以上もあり、それぞれ国内・海外の株式市場や債券市場などの金融市場で投資を行っています。

投資信託の特徴とメリット・デメリット

メリット1：少額投資で投資をスタートできる

投資信託は、毎月決まった金額を投資する積立投資が一般的です。例えば、株式投資は売買単位は基本的に100株です。一株1,000円の株であれば100,000円、5,000円の株であれば500,000円が必要です。これに対して投資信託は、証券会社によっては月々100円の投資から始められます。まとまったお金がなくても、すぐに投資できるメリットがあります。

メリット2：運用のプロフェッショナルに任せられる

株式や債券など、投資に必要な知識や手法を学ぶのは、決して簡単なことではありません。その点、投資信託は、運用のプロであるファンドマネージャーが銘柄の選定から売買まで代行してくれます。運用状況は、定期的に発行されるレポートで把握できます。運用で生まれた利益は、投資信託の口数に合わせて投資家に還元されます。専門的な知識や経験がなくても始められる点は、大きなメリットです。

メリット3：分散投資でリスクを軽減できる

株や債券を一括で購入する場合、短期的に発生する価格変動が大きく影響します。タイミングによっては大きな損失を被ることもあります。しかし、投資信託のように積立投資で投資するタイミングを分散させる場合は、短期的な価格変動の影響は小さくなります。また投資信託はファンドマネージャーがリスクのバランスを考えて複数の銘柄を組み入れて運用されます。そのため、いずれかの銘柄が暴落しても全体的な影響は抑えれらます。

メリット4：国・地域・資産など投資先が豊富にある

投資信託は、国内だけでなく海外の先進国や新興国にも投資できます。一般的に、アメリカなどの先進国と比べて、ブラジルやインドなどの新興国の値動きは大きい傾向があります。株だけでなく債券に投資できるほか、不動産や金・原油などのコモディティにも投資できます。国内で売買できる投資信託は6,000以上もあり、投資先は豊富だと言えます。

デメリット1：購入・保有でかかる手数料が高い

投資信託は株投資と比べて、取引に関わる手数料が多くかかります。投資信託に必要な費用には、投資購入するときに支払う販売手数料、投資信託の保有期間中に継続して天引きされる信託報酬、投資信託の監査に必要な監査報酬、投資信託を解約する場合にかかる信託財産留保額などがあります。全体として投資信託の購入金額に対して数%程度のコストが発生します。

デメリット2：元本保証がない

投資信託は銀行預金と違って、元本保証がありません。投資先の国や企業が破綻した場合、元本が割れてしまう恐れも十分にあります。堅実に運用したいと考える人は、国内債券を中心に組み入れた投資信託がよいでしょう。

デメリット3：タイムリーに売買できない

投資信託は、株式投資のように日中の価格変動を観測しながら自由に売買できるわけではありません。投資信託の販売価格は1日1回計算されて夕方6時ごろに発表されますが、売買の注文は販売価格が決まる前に受理されます。投資家の平等性を保つために導入されたブラインド方式が採用されている点が、株式投資と大きく違う点を覚えておきましょう。

投資信託は安全なのか

投資家の初心者にとって最大の関心ごと、それは「投資信託は果たして安全か」という点でしょう。ここでは、投資信託の仕組みを紹介することで、金融商品としての投資信託の安全性を紹介します。

投資信託には、販売会社、運用会社、信託銀行の3社が競合することで、投資家の資産を安定的に運用しています。販売会社は、投資信託を販売する窓口となる会社です。証券会社や銀行などがこれに当たります。運用会社は、販売会社が集めた資金を運用方針に則って運用します。●●投信や●●アセットマネジメントなどの社名の会社がこれにあたります。運用会社は、運用指示をしますが、資金を持っているわけではありません。投資家の資金は、信託銀行に預けられています。

例えば販売会社が破綻したとしても、信託財産は信託銀行にあるので問題ありません。保有していた投資信託は別の販売会社に移管されて、引き続き取引できます。運用会社が破綻した場合も同様です。別の運用会社に運用が引き継がれるだけで、信託財産は信託銀行に安全に保管されています。また信託銀行が破綻した場合も、銀行の財産とは区別して管理することが法律で決められているので、信託財産に影響はありません。つまり制度上は、各機関が破綻しても問題ありません。もちろん、これは運用の結果、損失が出ないという話とは全く別なので、その点は注意しておきましょう。

投資信託の基本用語

投資信託を選ぶときに、必ず出てくる基本用語を紹介します。自分の言葉で説明できるくらいに理解しておくとよいでしょう。

純資産総額

純資産総額は、投資信託の規模を表す数字として用いられます。投資家から注目を集めている投資信託は、純資産総額も大きくなります。投資信託の資産総額（投資先の株式・債券の時価評価額や、利息・配当収入、現金などの合計）から、負債総額（運用費や解約金などの合計）を差し引いた金額のことを言います。純資産総額は銘柄の時価や投資信託の売買によって毎日変動します。

基準価額

投資信託の一口あたりの値段を、基準価額と言います。長期的にみて基準価額が上昇している投資信託は狙い目と言えます。基準価額は、投資信託の運用が開始されるタイミングで、10,000口あたり10,000円と設定されるのが一般的です。例えば100,000円/10万口の投資信託が、1年後に120,000円/10万口になった場合、基準価額は1円から1.2円に増えます。去年に比べて今年は1.2倍の価格で取引されることを意味します。株式投資の銘柄は、市場が開いている間に株価が刻々と変化しますが、投資信託の基準価額は、1日に1度だけ算出されます。投資信託の売買は、この基準価額でこの基準価額において、投資信託の購入や換金が行われます。

分配金

投資信託の運用で得られた収益を、投資家保有口数に応じて投資家に分配するお金のことを、分配金と言います。分配金は、投資信託の信託財産から支払われるため、その度に純資産総額や基準価額が減ります。複利メリットが少なくなるので、分配金が多い投資信託での長期運用ではあまりおすすめしません。投資信託の中には、毎月分配金を支払うものもあれば、年に一度支払うものもあります。分配金の方針は投資信託ごとに異なり、運用状況や外敵要因によって変化することもあります。

トータルリターン

一定期間内に投資信託の運用で得られた収益・損失のことを、トータルリターンと言います。投資信託の商品価値の評価基準として使われるだけでなく、投資家が自身の運用成績を評価する場合にも使われます。トータルリターンは、収益・損失の合計額を投資金額で割ってパーセンテージで算出します。

投資信託の種類

投資信託には多くのタイプがあります。自分の運用スタイルにあった投資信託を選ぶためには、それらのタイプを対比しながら頭を整理するのがよいでしょう。ここでは、各タイプの投資信託を紹介していきます。

追加型と単位型

投資信託は、買付できる募集期間によって、追加型投資信託と単位型投資信託の2つに大別されます。追加型投資信託は、販売会社の営業日であれば基本的にいつでも買い付けできますが、単位型投資信託は募集期間が決まっており、追加で買い付けすることができません。買付できる期間は、運用開始前の1ヶ月間程度であることが多いです。単位型は新規発行される投資信託であることがほとんどで、そのため運用実績などを他の商品と比較することができません。特に初心者の方は、追加型投資信託を選ぶのが無難でしょう。

公社債投信と株式投信

投資信託は、投資対象によって公社債投信と株式投信に分けることができます。公社債投信には、株式が全く組み入れられておらず、国債や地方債、社債などにのみ投資しています。証券口座の資金によって運用されるMMF（マネーマネジメントファンド）や、MRF（マネーリザーブファンド）などは短期債券を中心に運用される公社債投資信託です。比較的安全性が高く元本割れのリスクは低いですが、その分、大きく値上がりする可能性も小さいです。

一方、株式投信は株式に投資できる投資信託です。投資対象によって、国内株式型、国債株式型、バランス型、インデックス型などに分類されます。約款上、「株式に投資できる」ことを形式的に定めているため、株式を一切組み込まずに、債券のみで運用されているものも株式投信に分類されている場合があるので、注意しましょう。公社債投信と比べて、リスクもリターンも多少大きくなります。

国内投信と外国投信

投資信託は、日本国内で設定されたものを国内投信、海外で設定されたものを外国投信に分かれます。例えば、外国株や外国債券に投資する商品や、外資系運用会社の商品であっても、日本の法令によって日本で運用されている投資信託は、国内投信に分類されます。

それとは逆に、日本以外の国で登録された投資信託が外国投信です。外国投信は、海外の各国の法令によって運用されています。規制上、日本では設定できないような自由度の高い運用を期待できる商品を選べる点がメリットですが、手数料体系などが国内投信と違う場合があるので、商品概要を確かめておく必要があるでしょう。

ETF（上場投資信託）

投資信託には、上場投資信託と非上場投資信託があります。投資信託というと一般的には、後者の非上場投資信託を指します。投資家は投資信託を売買する場合は、1日1回算出される基準価額で取引します。売買の支持を金融機関に申し込んでから、実際にその商品を売買するまでに最短でも1日、外国投信の場合は数日かかることもあります。これに対して上場投資信託はリアルタイムに変動する市場での取引が可能です。上場投資信託のことをEFT（Exchange Trade Fund）と言います。いつでも売買できる流動制の高さと、比較的、運用コストが小さい点がメリットです。

REAT（上場不動産投資信託）

REIT（リート）とは、Real Estate Investment Trust（不動産投資信託）の略称で、投資家から資金を集めて不動産を運用して得た賃料収入等を元に投資家に分配する金融商品です。不動産はその字が表す通り、売買の頻度が低い、つまり流動性の低い投資対象ですが、証券化して市場でいつでも売買できるようにしたものがREITです。投資家から資金を集め、その資金で複数の不動産に投資を行い、そこから得られた利益を投資家に分配する会社を株式市場に上場させています。

投資信託の手数料

すでに説明した通り、株取引と違って投資信託には取引手数料以外の費用がかかります。それぞれ何に対するコストなのかを理解しておけば、証券会社や投資信託を比較してするときに役立ちます。

購入時手数料（販売手数料）

投資信託を購入するときには、購入時手数料を販売会社に支払います。一般的に購入金額の1〜3％程度に設定している販売会社が多いです。同じ投資信託でも販売会社によって手数料が違う場合は少なくありません。最近では、購入時手数料が無料のノーロード投資信託も増えています。決して安いコストではないので、最も手数料が安い販売会社を探すのがよいでしょう。

信託報酬（運用管理費用）

投資信託の保有期間に、投資信託の信託財産から間接的に支払われます。運用管理費用という場合もあります。一般的には、年率0.数パーセントから2％程度に設定されている場合が多いです。信託報酬は年率で設定されていますが、実際は日割り計算されて、日々信託財産から差し引かれています。投資信託の保有期間に常にかかる費用なので、大きなコストになります。購入時手数料と同様に、同じ投資信託でも最も低い信託報酬を設定している販売会社を探すのが良いでしょう。

信託財産留保額と解約時手数料

信託財産留保額とは、投資信託の途中解約に伴う手数料のことです。投資家が解約する場合、投資信託会社は現金化のために株式や債券の売却が必要になります。このとき発生する事務コストを、残された投資家に負担させるのを防ぐ役割があります。一般的には0.数パーセントに設定している場合が多いですが、一定期間以上保有すると無料になる販売会社もあります。あまり一般的ではありませんが、信託財産留保額とは別に解約手数料が必要な販売会社もあります。

監査費用

投資信託には監査が義務付けられており、監査法人に委託するために監査費用が必要です。必ず目論見書に記載があるので確認しておきましょう。一般的には年率0.2％程度で、信託報酬と同様に投資信託を持ち続けている限り日々徴収されます。

投資信託の税金

投資信託から得られる利益には、換金による利益（譲渡益）と分配金による利益がありますが、それぞれに税金がかかります。税率は、一律20.315％です。内訳は、所得税および復興特別所得税が15.315%で、住民税が5%）です。譲渡益に税金がかかるのは当然ですが分配金にかかる税金は、普通分配金の場合は課税、元本払戻金の場合は非課税です。なお、投資信託の損益・分配金は、上場株式や公社債などの損益・利子配当金と相殺することができます。損益通算を行う場合は、証券口座の状況によって確定申告の有無が異なるので、詳細については、取引のある金融機関に確認が必要です。

投資信託のリターンとリスク

投資信託のリターン

ファンドマネージャーは、投資信託を運用する中で、どのようにリターンを生み出しているのでしょうか。投資信託は、先ほど説明したトータルリターンがプラスに転じたとき、利益が出ていることを示します。その要因は、投資先銘柄の値上がり益（キャピタルゲイン）と配当収入（インカムゲイン）の2つです。

値上がり益（キャピタルゲイン）

値上がり益は、株取引と同様に、投資信託でも投資先の銘柄が値上がりすれば、利益になります。また、外国為替の変動によっても値上がり益が生まれる場合があります。例えば、100万円で購入した米国企業の銘柄も円安に動けば、それだけで為替差益が生まれます。もちろん、上がるだけでなく、値下がりして損益が発生することもあります。

利子・配当収入（インカムゲイン）

利子・配当種にゅうは、債券の金利や株式の配当などを指します。これらは定期的かつ安定的に得られる利益と考えてよいでしょう。

運用成績のレポートを確認する際に、得られた利益、もしくは損失が、銘柄の時価の変動によるものなのか、為替変動によるものなのか、利子・配当によるものなのかがわかるようになると、より適切な判断ができるでしょう。

投資信託のリスク

投資信託は、あらゆる対象に投資できる金融商品が故に、それぞれの商品には特有のリスクが潜在しています。例えば、新興国の銘柄に投資する場合は、為替変動によるリスクや、政治・経済的に金融市場が混乱するかもしれないリスクなどが潜在しています。投資信託を購入するさいに、潜在するリスクを知っておけば、売却もしくは保持の判断もしやすくなります。まずは、どのようなリスクがあるかを理解しましょう。

価格（株価）変動リスク

投資信託に組まれている株式や債券の価格が変動するリスクを、価格変動リスクと言います。例えば株価は、景気の動向や企業の業績によって大きく影響を受けます。優良な銘柄ばかりを揃えていても、リスクをゼロにすることはできません。

金利変動リスク

金利が変動するリスクのことを、金利変動リスクと言います。一般的に、金利が上がると債券価格は下落し、金利が下がると債券の価格は上がります。債券の価格の変動幅は、償還までの期間が長いほど大きいため、それら債券を多く組み込んでいる投資信託ほど、金利変動による価格変動リスクは大きくなります。例えば、価格1,000円で金利2％の債券に投資していたときに、価格1,000円で金利4%の債券が登場すると、多くの投資家は前者を売却して、後者を買付します。このとき金利2%の債券価格は、金利が4%に相当する500円まで下落する余地があります。

為替変動リスク

為替レートが変動する可能性のことです。外国通貨建ての資産に投資する投資信託の場合、一般的には円高になれば基準価額にマイナス、円安ならプラスの影響があります。外国の株式や債券で運用する投資信託には基本的に、為替変動リスクがあります。例えば1ドル100円が、1ドル120円になるだけで、1年間で20%の為替差益が得られます。もちろん円高になった場合は、為替差益だけで20％の損失が生まれます。

カントリーリスク

投資信託は、様々な国や地域の資産に投資することができます。例えば、投資先の国で政治的、経済的、地政学的な理由などで金融市場が混乱した場合、基準価額が下落する要因になります。カントリーリスクは、基本的に政治・経済が安定している先進国のほうが低く、発展途上の新興国の方が高い傾向があります。

信用リスク

財政難・経営不振などの理由で国が破綻したり、企業が倒産するリスクを信用リスクと言います。破綻を免れても、財政状況が悪化すれば、株価や債券価格が大きく下落することもあります。企業や国の信用リスクを判断する指標として格付機関が報告する信用格付けがあります。信用格付けでは、BBB格以上は投資適格、BBB格未満は非投資適格で、投資性が強いと言えるでしょう。

流動性リスク

株式や債券、その他金融商品など、十分な供給があって買付しやすい、もしくは需要があって売却しやすい状態を流動性が高いと表現します。しかし、規模の小さい市場や出来高の小さい銘柄の場合、買いたいのに買えない、売りたいのに売りたい、もしくは悪い条件でしか売買できないなどの事態に見舞われる場合があります。それらリスクのことを、流動性リスクと言います。

投資信託の運用

資産運用の目標設定

運用プランを決めるためには、「いつまでに」「どれくらい」の資産にするか、を考えることが重要です。この2つの要素によって、どれくらいの利回りを目指すかが決まり、それによって投資対象も固まってきます。その上で、どこまでならリスクを取れるかを考えることも重要ですね。

投資金額、投資期間から目標利回りを計算してみよう

例えば、余剰資金が100万円（投資金額）あり、この資金を10年後（投資期間）に150万円（目標金額）にしたい場合、目指すべき利回りは、単利の場合は5%、複利の場合は4.2％になります。単利と複利の計算は短期間では差がつきませんが、10年、20年という長いスパンで見ると大きな差になるので、しっかり理解しておきましょう。

リスク許容度を考えてみよう

資産運用は基本的には、損失が発生しても実生活には影響しない余剰資産で行うべきです。その上で、どれくらいの損失まで平常心でいられるか、を考えることは重要です。しかし、100万円の資産を投資したときに、20万円の損失で平常心を失う人もいれば、50万円の損失でも平気な人もいます。経験者であれば、過去の運用実績と比較すること現実的なラインを導き出せるかもしれませんが、初心者の場合はそうもいきません。まずは、できるだけ保守的に考えて、許容できる損失を10%程度に設定しておくのが良いでしょう。リスク許容度が決まれば、投資対象もおぼろげながら見えてきます。

分散投資でリスクを抑えよう

投資信託には様々な投資クラス（次章で解説）があり、大まかに分類されています。例えば、国内株式をメインに投資する国内株式型、外国の債券をメインに投資する外国債券型、などがそうです。このとき、できるだけ損失のリスクを抑えて運用することを考えるならば、複数の資産クラスを組み合わせて運用すると良いでしょう。では、どういった基準で資産クラスを選ぶか、ここでは2つの方法を紹介します。

値動きの方向を考えて投資信託を選ぼう

一般的に、株式やREITなどはリスク資産と言い、景気や市場環境が良好な局面で価格が上昇する傾向があります。これに対して、日本を含む先進国の債券は安全資産と言い、景気や市場環境が悪化する局面で価格が上昇する傾向があります。これらリスク資産と安全資産をバランスよく組み合わせることで、景気や市場環境の変化に対して安定的な運用を期待できます。

値動きが大きさを考えて投資信託を選ぼう

同じリスク資産でもそのリスクの幅は投資対象によって変わります。先進国株式にメインで投資する投資信託と、新興国株式にメインで投資する投資信託では、リスクもリターンも大きく異なります。複数の投資クラスに投資する人が、多少堅実にハイターンを狙うなら、先進国株式メインの投資信託のウェイトを増やして、一部、新興国株式メインの投資信託を組み込むなど、バランスを考えてみるとよいでしょう。

投資信託を選んでみよう

投資信託の種類（資産クラス）を選ぼう

国内株式型

主に国内株式で運用している投資信託を、国内株式型と言います。国内株式がいたの投資信託は、債券よりも値動きが大きいため、比較的大きな値上がり益を期待できます。身近な投資対象なので、値動きも比較的把握しやすいことが特徴です。

国内債券型

日本の国債や地方債に投資をする投資信託を、国内債券型と言います。国内株式型や海外株式型と比べて値動きが小さくリスクも小さいのが特徴です。大きな利益は期待しにくいですが、他タイプの投資信託と合わせて、リスクを分散させる効果を期待できます。

外国株式型

国内株式型や債券型よりも大きなリターンを期待できるのが外国株式型の投資信託です。新興国の市場であれば、期待以上のリターンを見込めるかもしれません。しかし、それだけ値下がりなどのマイナスのリスクが大きいことも理解しておきましょう。外国の株式や債券は国内のそれと違い、為替の影響が小さくないことも知っておきましょう。

外国債券型

外国株式型ほどのハイリターンは期待できませんが、値動きが比較的小さいかわりに安定した運用に向いているのが外国債券ファンドです。国内債券型よりも高利回りのケースが多いです。

バランス型

バランス型投資信託とは、複数の資産（株式や債券など）に投資をする投資信託のことです。ハイリスクハイリターンの株式や、ローリスクローリターンの債券などに分散投資し、利益と安定性を追求する投資信託の特徴です。

投資信託のタイプを選ぼう

インデックス型ファンド

日経平均株価やNYダウなど、特定の指標をベンチマークとして連動するように運用されている投資信託のことを、インデックスファンドあるいはパッシブファンドと言います。例えば、eMAXIS TOPIXインデックスという投資信託は、TOPIXをベンチマークとしています。投資信託によって、ベンチマークにしている株価指数や債券指数は異なります。バランスよく市場全体に投資できるほか、信託報酬が比較的安い傾向があります。

アクティブ型ファンド

アクティブファンドはインデックス型ファンドの逆で、目標とする指数、つまりベンチマークを上回るために積極的な運用を行う投資信託のことを言います。アクティブファンドには、例えば今後の成長に期待できる銘柄に投資するグロースファンド、割安の銘柄に投資するバリューファンド、特定の業種の銘柄に投資するセクターファンドなどがあります。

投資信託を比較しよう

良い投資信託を選ぶためには、同じ投資先を比べることがとても重要です。「モーニングスター」「投信まとなび」などのメディアが参考になるでしょう。本記事では、モーニングスターを用いた比較方法を紹介します。

モーニススターのトップページから「投資信託」を選択して、「詳しく条件を指定して検索」の画面に遷移します。ここで、各種条件を設定しながら、最も条件のよい投資信託を探しましょう。

運用成績で比較してみよう

「詳しく条件を指定して検索」のページから、例えば「国内株式型」を選択して、「検索」ボタンを押してみましょう。この時点で、最初からあまり細かい指定をしないほうが多くの銘柄を比較できるのでおすすめです。検索結果には700件ほどの投資信託が表示されました。それぞれの銘柄は、総合レーティング、リターン、標準偏差、信託報酬、純資産額などの項目でソートすることができます。左上の「表示項目」からリターン（長期）を選んでみましょう。10年（年率）リターンをクリックすると、運用成績順にソートされます。また気になる商品は、右端の比較欄にチェックを入れることで、別画面で詳細を比較することができます。これまでの運用実績は将来を保証するものではありませんが、運用指針に則って、堅実に結果を出しているかを知ることは非常に重要です。

基準価額を確認してみよう

基準価額は、各投資信託の詳細ページで確認できます。良い投資信託を選ぶために大切な指標はあくまで運用実績ですが、基準価額の水準を見ることで、分配金の元本を取り崩すファンドか否かを見極めることができます。これらファンドの多くは基準価額が3,000円から5,000円と低い傾向にあります。投資信託のスタート時に10,000円で設定した基準価額がこれほどまでの水準まで下がるファンドは選択肢から排除するのがよいでしょう。

純資産残高を確認してみよう

純資産残高は、各投資信託の詳細ページで確認できます。アクティブ型ファンドにおいては、純資産残高が大きすぎると運用上、不利な局面になる場合があります。中小株や新興国の小規模な市場に投資する場合に、その規模が大きすぎると価格変動に影響が出るためです。大型株や国債に投資する場合を除き、数千億円以上のファンドは多少不利かもしれません。逆に、所定の金額を下回った場合に運用を停止する旨が目論見書に記述されている投資信託もあるので、しっかり目を通すようにしておきましょう。

手数料で比較してみよう

投資信託に必要な手数料の中でも、長期的にみて大きな負担になるのが信託報酬です。例えば信託報酬0.5%と2.0%の違いがある場合に、10年では20%以上の差が生まれます。これは信託報酬が複利で累積されるためです。わずかな差が長期的に大きな差になることをしっかり覚えておきましょう。すでに紹介したとおり、気になる商品の右端の比較欄にチェックを入れて、別画面に遷移すると信託報酬を含む詳細で比較できるのでおすすめです。

販売会社で比較してみよう

各投資信託の詳細画面のナビゲーションには、「販売会社」という項目があります。すでに口座開設が済んでいる、もしくは口座開設したい証券会社が決まってる場合は、ここで証券会社に取扱があるかをチェックしておくと良いでしょう。

投資信託の情報を集めよう

投資信託説明書（交付目論見書）

投資信託説明書は、投資信託を購入する前に必ず渡される書類で、投資判断に必要な重要事項が記載されています。必ず目を通すようにしましょう。記載されている内容は、目的と投資先を明記した「ファンドの目的・特色」、価格変動リスクや為替変動リスク、金利変動リスクなど、商品に潜在するリスクを説明している「投資のリスク」、純資産総額や分配金の推移など、過去の運用実績を説明する「運用実績」、購入時手数料や信託報酬など、ファンドにかかる諸費用をまとめた「手続・手数料等」があります。

運用報告書

投資信託説明書は投資信託の購入前に読む書類でした。それに対して運用報告書は、投資信託の購入後に読む書類です。運用報告書には、投資信託の運用状況や組入株式・債券の詳細などが明記されており、決算のタイミングで発行されます。

月次報告書

月次報告書には、純資産総額や基準価額、分配金の推移、市場動向、組入株式・債券の詳細などが明記されています。特に大切なのは、投資信託説明書で掲げているベンチマークに対して運用成績が評価できるかどうかを確認しましょう。大きく下回るようであれば、投資の継続は期待できないと言えるでしょう。

投資信託選びの注意点

毎月分配型ファンドはNG

毎月高い分配金をうたって人気を集めている、毎月分配型投資信託があります。この中で特に気をつけるべきは、利益だけでなく元本も分配金として払い出している投資信託です。一般的に、投資信託のうまみは中長期で資産を運用することで生まれる複利効果にあります。しかし、毎月分配金を払い出しているようでは、その効果は大きく減ります。もちろん元本にまで手をつけているようなものであれば、なおさらです。暮らしの達人編集部はもちろんおすすめしません。

ここまでで投資信託の基本を理解できたら、いよいよ次は投資信託を選んで、購入してみましょう。

QUICKファンドスコアで比較する投資クラス別のおすすめ銘柄

日経電子版「投資信託」コーナーでも採用されているQUICKファンドスコアを参考に、資産クラスごとにおすすめの投資信託を紹介します。各投資信託は、純資産額や基準価額はもちろん、購入時手数料や信託報酬、5年10年の運用実績、販売会社まで紹介しているので、投資した金額が実際にどれくらいの資産を生み出すか、初心者にとってもイメージしやすいでしょう。

投資クラスとは

資産クラスとは、投資対象となる資産を値動きやリスク特性が類似しているグループに分類したものです。国内株式や外国株式、国内債券、外国債券などがそれにあたります。また、外国株式の中でも、先進国株式あるいは新興国株式のように分類されています。一般的に新興国株式は最もハイリスクハイリターンで、それに対して国内債券が最もローリスクローリターンの傾向があります。

長期的な資産運用を考える場合に大切なのは、投資期間と目標値を設定することです。それによって目指すべきリターン（年利）も決まります。目標値が高い場合はハイリスクハイリターンの投資クラスの割合を増やす必要があります。目標値がある程度現実的な数値であれば、債券などの投資クラスの割合を増やしリスクを抑えるのがよいでしょう。このように、投資クラスごとにその特性を抑えて、最終的に投資すべき資産の割合を決定し維持することが長期投資には重要です。

QUICKファンドスコアとは

QUICIK資産運用研究所が投資信託の新しい評価指標として開発したのが、「QUICKファンドスコア」です。研究所は長期投資にふさわしいかという視点で投資信託が分析しており、それぞれ10段階の総合スコアでランク分けしています。各投資信託のスコアは、日経電子版の「投資信託」ページで採用されています。この他にも、QUICKファンドスコアは新生銀行の投資信託ページや、松井証券のロボットアドバイザーでも活用されており、多くの投資家からの信頼もあります。

「リスク」では、運用方針に見合ったリスクを取っているかを評価しています。「リターン」では、 リスクに見合ったリターンを上げているか評価しています。「下値抵抗力」では、 下げ相場での価格の落ち込みが小さいかを評価しています。「コスト」では、 コストに見合ったリターンを上げているかを評価しています。「分配金健全度」では、 元本を取り崩して分配していないかを氷解しています。 QUICKファンドスコアでは、投資信託は15のカテゴリーに分類されています。国内株式中小型、新興国株式、先進国債券などがそうです。各カテゴリの中で投資信託を多角的な視点で相対評価し、１～10の総合スコアをつけています。スコアが10に近いほど同じ分類の中でほかのファンドよりも評価が高いことを示しています。

従来のファンド評価は運用効率を示す「シャープレシオ」という指標を使って、３年や５年など一定の評価期間ごとにランク分けするのが一般的でした。しかし、QUICKファンドスコアはコストや分配金健全度といった投資家目線の評価軸を取り入れたのが最大の特徴です。評価期間を区別しないで、一つのファンドに一つの総合スコアが付いているので分かりやすいと好評です。投資信託の初心者にとってもきっと役立つでしょう。

日本株式型でおすすめの投資信託（2019年2月12日時点）

中小型株でおすすめの投資信託

中小型株ファンドは、時価総額が比較的小さな銘柄を投資対象としています。基本的には、注目される技術や独自商品を持つ、今後大きな成長を見込める企業が中心になるケースが多いです。将来的な企業の成長を期待されています。中小型株の明確な定義があるわけではありませんが、東京証券取引所の分類においては、時価総額と流動性が高い上位100銘柄が大型株、それに次ぐ400銘柄が中型株、それ以下が小型株となっています。また、投信会社では、時価総額100億～1000億円、あるいは発行済株式数2億株未満のように分類されている場合が多いです。

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その他（大型等）でおすすめの投資信託

国内の大型株や、大型と中小型の国内株式に投資するファンドは、「その他（大型等）」に分類されています。一般的には、大型株は上場株式数が2億株以上とする場合が多いですが、東証一部の銘柄において、東京証券取引所がランク付けした時価総額と流動性が高い100銘柄を指す場合もあります。誰でも知っているような超有名企業がほとんどで、初心者にとってもイメージしやすいでしょう。中小型株よりもリスクを抑えて運用しやすい傾向があります。

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外国株式型でおすすめの投資信託（2019年2月12日時点）

先進国株式でおすすめの投資信託

先進国株式は、北米・欧州・オセアニアの株式に投資する投資信託は、「先進国株式」に分類されています。先進国は経済的にも政治的にもすでに確立されていて、国民の生活水準も高い国々の総称として使われています。米国、日本、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダで構成されるG7はその代名詞と言ってもよいでしょう。あるいは、もう少し広義にとらえてOECD（経済協力開発機構）の加盟国を先進国とみなすこと場合も多いです。日本株式型よりもハイリスクハイリターンの傾向があります。為替リスクが潜在している点も意識しておきましょう。

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新興国株式でおすすめの投資信託

アジア・中東・アフリカ・南米・東欧などの新興国に投資する投資信託は、「新興国（エマージング）株式」に分類されています。先進国と同様に明確な定義があるわけではありませんが、一般的に、経済が発展段階の途中にあって、高い経済成長が続いている国や、潜在的な成長余地が高い国のことを新興国と言います。先進国株式よりも、さらにハイリスクハイリターンの傾向があります。為替リスクが潜在している点も意識しておきましょう。

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グローバル株式でおすすめの投資信託

先進国、新興国の両方を含む国・地域の株式に投資する投資信託は「グローバル株式」に分類されています。投資先はファンドによって様々です。購入を検討する場合は、目論見書に目を通した上で選ぶのが良いでしょう。グローバル株式でQUICKファンドスコアの高い投資信託をピックアップしました。基準価額や手数料、長期的リターンを確認して、購入できる販売会社をチェックしてみましょう。

国内債券型でおすすめの投資信託（2019年2月12日時点）

国や機関、株式会社などが発行する債券を投資対象とした投資信託は「日本債券型」に分類されています。株式型などと比べて値動きが小さく、金利を定期的に受け取れることから、安定的なリターンを期待できる投資信託と言えるでしょう。国内債券型でQUICKファンドスコアの高い投資信託をピックアップしました。基準価額や手数料、長期的リターンを確認して、購入できる販売会社をチェックしてみましょう。

外国債券型でおすすめの投資信託（2019年2月12日時点）

先進国債券でおすすめの投資信託

海外の国や機関、株式会社などが発行する債券を投資対象とした投資信託は「外国債券型」に分類されています。そのうち特に、先進国を投資対象としたファンドは「先進国債券」に分類されています。信頼性が高く、値動きも比較的安定した資産ですが、為替リスクが潜在している点は意識しておきましょう。

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新興国債券でおすすめの投資信託

外国債券型のうち、アジア・中東・アフリカ・南米・東欧などの国や株式会社の債券に投資するファンドは、「新興国債券」に分類されています。先進国債券よりも値動きが大きく、ハイリスクハイリターンの傾向があります。為替リスクが潜在している点にも注意が必要です。

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グローバル債券でおすすめの投資信託

主に先進国債券と新興国債券の両方に投資するファンドは「グローバル債券」に分類されています。投資先はファンドによって様々です。購入を検討する場合は、目論見書に目を通した上で選ぶのが良いでしょう。グローバル債券でQUICKファンドスコアの高い投資信託をピックアップしました。基準価額や手数料、長期的リターンを確認して、購入できる販売会社をチェックしてみましょう。

バランス型でおすすめの投資信託（2019年2月12日時点）

株式や債券など複数の資産クラスに投資する投資信託は「バランス型」に分類されています。投資信託では、国内株式型、海外株式型、海外債券型など異なる資産クラスに分散投資することで、リスクを抑えて運用することが推奨されています。自分自身で分散投資するには、資産クラスの比率を計算し、それぞれのバランスに注意して運用する必要があります。しかし、バランス型の投資信託を選べば、運用会社がその調整を行ってくれます。

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投資信託でおすすめの証券会社

投資信託取扱本数で証券会社を比較

投資信託の取扱本数、ノーロードの取扱本数ともに、SBI証券と楽天証券がトップクラスで、他のネット証券と比べても圧倒的です。

編集部セレクト！投資信託でおすすめの証券会社はこれだ！

口座開設数No.1！総合力で圧倒的差をつけるSBI証券

ネット証券の中で、口座開設数ナンバーワンを誇るのがSBI証券です。投資信託では取扱本数、ノーロード取扱本数のいずれもトップクラスです。また、金融商品のラインナップ、株取引の取扱銘柄数、取引手数料の安さ、無料で利用できる金融情報メディア、株主優待の探しやすさなど、全体的なサービス力の強さで、他証券会社を圧倒しています。投資信託以外にも、株取引やIPO、外国株など他の金融商品への投資も検討している人には、全方位でサービス力が高く安定しているSBI証券がおすすめです。

楽天ポイントを貯めたい！使いたい！楽天ユーザーにおすすめの楽天証券

SBI証券と同じく取扱本数、ノーロード取扱本数の両方でトップクラスの実力を誇る楽天証券。積立投資で楽天スーパーポイントや楽天証券ポイントが貯まるほか、決済額に応じて楽天スーパーポイントも貯まるので、楽天カードや楽天ポイントを日常的に使っている人には断然オススメです。金融商品のラインナップも充実しており、総合力はSBI証券に引けを取りません。

投資信託を購入してみよう

証券口座を開設しよう

記事をここまで読んで、自分に合いそうな証券会社は見つかったでしょうか。口座を開設したい証券会社が決まったら、まずは証券会社の公式ホームページにアクセスしましょう。証券会社は複数の金融商品を取り扱っていますが、どの商品に投資するにしても、まずは証券会社の総合口座を開設する必要があります。総合証券口座の開設方法は、「株式投資入門3 証券会社選びと口座開設」で詳しく説明しています。手続きがスムーズに進んだ場合、2週間ほどで口座が開設されます。

総合口座の開設が無事に終わったら、早速ログインしてみましょう。投資信託を購入するために、まずは口座に入金することか始めましょう。証券会社にもよりますが、三菱UFJ銀行や三井住友銀行、みずほ銀行、楽天銀行などの口座があれば、オンラインで入金の指示が可能です。その次に、投資信託の銘柄を探しましょう。多くのネット証券会社では、投資信託のページにキーワード検索やカテゴリ検索の機能を備えています。これまで学んだ内容を踏まえて、自分の運用スタイルにあった銘柄を探し出しましょう。そのあとにいよいよ発注です。目論見書や補完書面等にきちんと目を通して、問題がなければ購入金額を指定して「購入」ボタンを押しましょう。購入が完了したら、投資信託デビュー完了です。

投資信託の購入方法

一括投資で投資信託を購入する

すでに手元にまとまった運用資金がある場合は、一括投資で投資信託を購入するのも良いでしょう。安値のときに購入して高値のときに売却すれば、値上がり益が手に入ります。購入時に支払う手数料も抑えられるメリットもあります。

積立投資（ドルコスト平均法）

積立投資は、一度に購入せずに、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資する手法です。高値のときに購入してしまうリスクを減らすメリットがあります。また、投資金額を一定に設定することで、価格が高い時は購入数量が少なく、価格が低い時は購入数量が多くなります。こうすることで長期的に均してみると、購入単価が低くなる傾向かあります。値動きの早い相場でハイリターンを狙う投資には向きません。

税制優遇制度を活用しよう

NISAや確定拠出年金（DC）を有効活用しよう

近年、節税対策の一環としても注目されるのがNISA（少額投資非課税制度）とDC（確定拠出年金）です。特に近年になって、iDeCo（個人型確定拠出年金）が制度化されて、加入対象者が大幅に拡大されました。いずれも、運用期間中に得られた利益に課される税金が非課税になる制度です。投資信託の利益に対する税率は20%なので、これら制度のメリットにもうなずけるでしょう。

確定拠出年金の拠出限度額は、個人型では月額6万8,000円で、拠出方法も積立投資に限定されます。また対象となる金融商品も投資信託や定期預金、保険に限られます。原則として60歳まで運用資金を引き出すことができないので、超長期の運用が前提になります。60歳以降の資金の受け取りは、年金受取と一時金受取を選べます。積み立てた掛け金の分だけが、所得税や住民税の課税対象額から控除されます。iDeCoを利用する場合は、証券口座でiDeCoの口座を開設する必要があります。

一方NISAは、投資した資金や利益をいつでも引き出して使うことができますが、年間の投資金額の上限は120万円、運用期間は最大5年と定められています。対象となる金融商品は株式、投資信託、ETF、REIT、外国株などです。NISAを利用する場合は、証券会社にてNISA口座を開設する必要があります。詳しくは、「NISA入門3 NISAをはじめよう」を参照してください。

投資信託で節税を考えるならば、運用期間や投資金額などを踏まえて、これらの制度を有効に活用するのがよいでしょう。

ポートフォリオをメンテナンスしよう

運用成果を評価してみよう

投資信託を購入後、半年から1年程度の運用成績を見て、成績が芳しくない、あるいは損失を出しているので売却してしまいたい、と考えてしまう投資家は多くいます。しかし、これは短期的な売買の発想です。不安な気持ちになるのはわかりますが、この時点で下手に次のアクションを決めてしまうと、当初設計した資産配分は大きくずれて、長期的にどう組み立てて目標に到達するか、と綿密に考えた計画が全て水の泡になってしまいます。

ここでのポイントは、短期的な価格変動のプラスマイナスを見るのではなく、当初想定していたリスクの幅に収まっているかどうかを見るのが良いでしょう。想定していた値動きの幅に収まっているのであれば、それがプラスにしろマイナスにしろ、当初設計した資産配分で価格変動リスクをコントロールできていると言えます。期待通りの運用成果が出たかどうかは、少なくとも5年〜10年以上の運用実績を踏まえて判断するのが良いでしょう。その場合も、ここの投資信託を個別の商品として見るのではなく、あくまでポートフォリを全体を見た上で、当初の運用計画と比較しながら意思決定するのがよいでしょう。

資産配分のリバランスを考えてみよう

投資信託を購入し運用を始めると、当初設計した資産配分が崩れることはよくあります。資産配分が崩れると、リスクリターンのバランスが変化して、目標に到達できない恐れがります。運用目標を維持するためには、崩れた資産配分を当初の資産配分に戻してあげる必要があります。投資の世界では、これを「リバランス」と呼びます。

具体的には、予定より多くなった資産配分のものの一部を売却し、逆に予定よりも少なくなった資産配分を買い足すことで、全体的なバランスを調整します。追加の運用資金が用意できる場合は、売却はせずに、足りない資産クラスに追加投資する方法もあります。これ以外にも、投信積立で定期的に資金を投じることで資産配分を維持する方法や、資金難で運用資産の一部を売却することで、資産配分を調整する方法もあります。

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